
Appleが、iPhone 18 ProとiPhone 18 Pro Max向け部品の発注を削減したと報じられています。日経アジアによると、需要が当初の予想を下回っていることなどを背景に、10月の発注量を少なくとも15%減らしたとのことです。メモリ価格の高騰による端末価格の上昇も、販売を圧迫する要因になっているとみられます。
標準モデルの発売延期も需要に影響か
日経アジアがサプライチェーン関係者の話として伝えたところによると、iPhone 18 Proシリーズの需要は前年のモデルほど強くありません。今回の生産調整には、複数の要因が絡んでいるようです。
その一つとして挙げられているのが、標準モデルのiPhone 18が今年は発売されないことです。Appleは部品不足などを背景に、iPhone 18シリーズの投入時期を分け、iPhone 18とiPhone 18eを2027年に発売する方針だと報じられています。
標準モデルは幅広いユーザーに選ばれる製品であり、その不在がシリーズ全体の販売にも影響している可能性があります。上位モデルだけが先行することで、例年よりも需要を伸ばしにくい状況になっているのかもしれません。
ただし、今回の発注削減が標準モデルの発売延期だけで説明できるわけではありません。データセンター向け需要の拡大に伴う半導体不足やメモリ価格の上昇も、大きな課題となっています。
メモリ価格は前年比175%上昇
調査会社TrendForceの最新データによると、12GBのLPDDR5Xメモリモジュールは現在145~146ドルで取引されています。前年と比べて約175%の値上がりとなっており、スマートフォンメーカーにとって大きなコスト負担になっています。
こうしたメモリは、iPhone 18 Pro MaxやGalaxy S26 Ultraなどのハイエンドスマートフォンに使われるものです。部品価格の上昇が続けば、メーカーは端末価格への転嫁を迫られます。記事では、スマートフォン1台あたり少なくとも100ドルの値上げにつながっていると指摘しています。
メモリ価格の上昇は2027年も続くと予想されており、ハイエンドモデルだけでなく、幅広い価格帯のスマートフォンに影響が及ぶ可能性があります。端末価格が上がれば消費者が買い替えを控え、需要がさらに弱まるという悪循環も懸念されます。
サムスンもスマートフォンの生産を縮小か
生産調整を迫られているのはAppleだけではありません。韓国メディアのMoney Todayによると、サムスンもスマートフォンの生産量を20~30%削減する見通しです。
同社は、現在販売している多くのモデルで十分な利益を確保できていないとされ、損失を抑えるために生産台数を減らす方針だと伝えられています。当初は年間2億7,000万台の生産を目指していたものの、最近の状況を踏まえると、2億台程度まで減少する可能性があるとのことです。
メモリなどの部品価格が上昇する一方で、端末の販売を大きく伸ばすことが難しくなれば、メーカーは生産規模の見直しを迫られます。Appleとサムスンという大手2社が相次いで生産調整を検討していることは、スマートフォン市場全体が厳しい局面に入っていることを示しているのかもしれません。
値上げでAppleの収益への影響は限定的か
一方、日経アジアの報道では、Appleが大幅な減益に直面する可能性は低いとされています。iPhone 18 Proシリーズの価格を前世代から約10%引き上げることで、販売台数の減少をある程度補えるとみられているためです。
米国での価格は、iPhone 18 Proが1,199ドル、iPhone 18 Pro Maxが1,299ドルからになると伝えられています。標準モデルのiPhone 18とiPhone 18eについても、前世代より高い価格が設定される可能性があります。
報道によると、iPhone 18eは699ドルから、iPhone 18は899ドルからになると予想されています。なお、これらは現時点で確定した価格ではありません。
販売台数が減っても値上げによって収益を維持できる可能性はありますが、価格上昇が消費者の買い控えを招けば、需要の回復がさらに難しくなるおそれもあります。部品コストの増加と端末価格の上昇が続くなか、スマートフォン市場が今後どこまで需要を維持できるかが注目されます。


